金融用語辞典
更新日:20121101

季節調整

 きせつちょうせい
 seasonal adjustment
 経済指標等の時系列データの変動要因としては、「傾向(趨勢)変動(一方的な方向を示す動き)」「循環変動(景気循環による変動)」「季節変動(1年を周期とする定期的な波動)」「不規則変動(一時的な原因に基づく変動)」の4つの要因があるとされています。
 季節調整とは、このような経済指標等の時系列(月次・四半期)のデータから、季節変動の要因を除去し、前月比較や四半期比較をしやすいように調整することです。季節変動の要因が除去されたデータを季節調整済みデータといいます。
 季節調整の目的は、天候や社会習慣等の影響によって、毎年季節的に繰り返される変動を、経済指標等のデータから除去することによって、経済指標等の基調的な動行などを的確に把握することにあります。
 なお、季節変動の要因としては、自然条件(天候や気温等)、営業日数、決算期等の集中、中元・歳暮・賞与・クリスマス等の影響、季節的な制約による供給面の影響など、さまざまなものがあります。
 季節調整の手法としては、かつては、センサス局法X-11(アメリカの商務省センサス局が開発した)やEPA法(日本の旧経済企画庁が開発した)などが使われていましたが、最近は、センサス局法X-12-ARIMAモデルが使われることが多くなっています。内閣府の「国民経済計算」や日本銀行が発表する各種経済・金融指標もX-12-ARIMAモデルによって季節調整がされています。
 季節調整をしない原系列のデータの比較は、一般に前年同月(期)と比較する「前年比増減率」が用いられますが、季節調整済みデータについては、「前月(四半期)比増減率」が用いられます。また、その伸びが1年間続いたと仮定して計算される年率値が用いられることもあります。これを「季節調整済み年率増減率」といいます。GDP(国内総生産)の伸び率である「経済成長率」は、年率で表すのが一般的です(年率成長率)。
 センサス局法
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